個別指導塾のフランチャイズ(FC)経営におすすめの学習塾を口コミや評判と共に比較ランキング形式でご紹介!

個別指導塾のフランチャイズの平均年収はどのくらい?

公開日:2020/05/15  最終更新日:2022/02/17

子供に勉強を教えたり、コミュニケーションを取ったりするのが好きで個別指導塾を開業したい人におすすめなのが、それを専門にしているフランチャイズ会社です。大手学習塾が手掛けているところが多いため、学習指導から塾運営まで様々なノウハウを持っているので未経験者であっても安心して開業できます。

軌道に乗せたら500万円~600万円ほどの平均年収

まず個別指導塾の平均年収ですが、軌道に乗せたところでは500~600万円ほどになります。つまり、一般的なサラリーマンと同様の年収を得られることができるわけで、経営者は一般的な社会的ステータスを獲得していると言って過言ではないでしょう。

ただ注意してほしいのは、あくまで年収であるため、そこから経費や人件費、さらには税金・フランチャイズ本店へのロイヤリティを支払う必要があるので手取り金はそれよりも低くなってしまうのは仕方がありません。

特にロイヤリティについては、各社フランチャイズによって千差万別、年間一律の会費を支払うだけのところもあれば、入塾者1人あたりでロイヤリティが発生するところもあり一体いくらかかるかは一概に述べることはできません。

普通に考えれば会費だけの支払いだけで済むのが経営的に楽ではありますが、ロイヤリティが高いところはそれだけ本店からの支援が充実していることが多いですし、ネームバリューが高くて入塾者が増えやすくなるなどのメリットもあります。

そのため、ロイヤリティの高さだけで会社を選ぶのは得策とは言えず、総合的に判断することが大切です。開業希望者で気になる人は、各社で企業説明会などが開催していますし、パンフレットなどの資料も配布されているので、そちらを参考にして熟慮してみることをおすすめします。

そして、学習塾を開業したばかりの頃は、どのような塾なのか知らないため入塾者が少ない傾向にあります。基本的に、個別指導塾の年収はその入塾者の数で決まると言っても過言ではありません。塾によって入塾者は月謝だけでなく入会費・年会費を支払うこともありますが、おおよそ1人当たり毎月平均で2万円の収入が得られると言われています。

つまり、年に600万円を稼ぐとするならば、月に50万円、入塾者1人2万円ですから、25人ほどの入塾者を受け持つことができれば軌道に乗っていることになります。開業して最初の目標は、入塾者25人以上に増やすこととなるわけです。

個別指導で25人も受け入れられるのか疑問に抱く人もいますが、1日60分から90分を平日は4~6人ほど、土曜日と日曜は5~10人ほど受け持つことができます。平日の2日を休日に充てるとしても指導者1人に対して月に最大50人を個別指導することができるのです。

入塾者・保護者・町内の3つのコミュニティー

ただ、経営を軌道に乗せるまでがなかなか大変なことです。先ほど述べた通り、開業したての頃は、どのような指導者によって経営されているのか分からないため敬遠されがちなのです。保護者の視点で考えれば、大切な子供の将来のために塾に通わせたいのだから、より身元がしっかりとしているところの塾に通わせたいと思うのは当然の心理でしょう。

また、大手のネームバリューがあったとしても開業していることすら周知されてないことも少なくありません。そのため、いきなり25人もの入塾者が入るには、開業前に余程広告に力を入れていなければ難しいでしょう。

では、どのようにして軌道に乗せるべきかというと、一番良いのは口コミを活用することです。開業当初は入塾者の数が少なくても、丁寧に指導していくことで入塾者から評価されるようになり、成績が上がれば入塾者の保護者からにも信頼されるようになります。

評判が高まれば、入塾者は同年代のコミュニティー、保護者は同じ年代の子供を持つコミュニティーを持っているため、そのコミュニティーの間で自然と口コミが広がっていくわけです。

またコミュニティーで言うと、町内のコミュニティーを軽視されている経営者が少なくありませんが、決して疎かにしてはいけません。住宅地の周辺に教室を開業することも多く、ご近所付き合いから近所から評判となって子供を入塾させるケースも少なくないからです。毎日、ご近所の住民とすれ違ったら挨拶をしたり、町内の会合に積極的に参加することも、後々の経営に良い影響を及ぼすことになります。

このように、塾経営は1人で運用している人が多いものの、子供や保護者・町内などへのコミュニケーション能力が長けていることが必要不可欠な要素と言えるでしょう。塾経営において口コミはかなり重要なポイントであり、もしかしたら、学習指導する能力よりもこちらの方が重要なのかもしれません。

開業当初の個別指導塾の平均年収は100万円から200万円ほどの決して高いとは言えませんが、そこは焦らずにきちんと入塾者に指導していくことが何よりも大切になってきます。一度軌道に乗れば口コミが入塾者の弟や妹などにも波及するようになり、大きな宣伝をしなくても自然と入塾者の数が増え年収500万~600万円に近づけることができるでしょう。

さらなる収入アップする方法とは

経営が軌道に乗れば、次はさらに発展させて収入アップを図りたいと思うのが人情です。個別指導塾の収入は入塾者に比例するためドンドン入塾者数を増やすことが大切なので、上記した口コミに加えて新聞のチラシやポスターなど宣伝活動するのも悪くありません。

しかし、すでに述べた通り、指導者1人当たりが受け持つことができる入塾者は50人ほどが限界だと言われています。入塾者1人当たりを月2万円ほどの収入と考えると、経営者本人だけで運営すると年収1200万円ほどが上限となります。それだけの収入があれば学習塾のなかでは立派な勝ち組と言えますが、指導者1人で入塾者50人を相手にするのはやはり大変なものです。

さらに収入を増やそうと考えるならば、指導者を増やすことが求められてきます。多くの場合は、新たな指導者を大学生など学生をアルバイトとして雇うことになりますが、経営者の理念によっては新卒者を正社員として雇うケースもあり、より経営の手腕や個性が求められるようになります。

フランチャイズ会社によっては、事業拡大のノウハウも提供してくれるところもあるため、より稼ぎたいと考えている人はその点を重視して会社を選ぶようにすると良いでしょう。今まで述べてきたような入塾者の数が収入に比例しないようになりますが、収入は確実に増えますし事業が拡大することで充実感を得られることもできます。

儲からない場合の主な原因

塾経営で逆に儲からない場合にも原因があります。まず、大きな原因のひとつとして挙げられるのが生徒数の少なさです。塾の売り上げを増やすためには、生徒をたくさん集める必要があります。生徒が少なければその分売り上げも減るため、利益が出ず赤字になる可能性が高くなってしまいます。初期費用の回収も必要ですので、生徒の集客方法はしっかり検討する必要があります。
また、コスト管理ができていないせいで儲かっていない場合もあります。塾を経営するうえでは、広告宣伝費・教材費・家賃・光熱費・ロイヤリティなど、様々な経費が発生します。毎月の売り上げに対して、経費が高すぎればその分利益は減ってしまいますので、コスト管理は徹底する必要があります。

 

このように、個別指導塾の平均年収は、軌道に乗れば500万~600万円ほどになります。ただ、その軌道に乗せるまでが大変で入塾者・保護者・町内のそれぞれのコミュニティーを大切にしていくことで信頼や実績を積み重ねることで評判になっていきます。入塾者数を増やすことによって収入を増やしていくことができるのです。

そして、1200万円以上を稼ごうと考えるならば指導者1人だけでは限界があるため、学生のアルバイトや正社員を雇って事業を拡大していくことが求められます。

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