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フランチャイズの個別指導塾は高い備品も指定されてしまう?

公開日:2019/08/01  最終更新日:2019/07/16

個別指導塾を開業するためには指導環境を整えなければなりません。

必要な備品を手配するときにもフランチャイズ契約をしているとサポートを受けられますが、どれを使うかを指定されてしまうこともあります。

高いものを買うのを余儀なくされてしまって初期投資が大きくなってしまうことはあるのでしょうか。

 

基本的には開業コストを下げるために指定している

個別指導塾を開くためには教室に机や椅子、黒板やホワイトボードなどをそろえなければなりません。ロッカーを用意して荷物を置けるようにしたり、靴箱を設置して上履きで入れるようにしたりする場合もあるでしょう。

講師が使用するテキストや教材なども準備し、それを保管しておく棚も購入することになります。この他にも業務をおこなうためにはパソコンやプリンター、スキャナーやプロジェクターなどの電子機器も必要になる場合がほとんどです。

経営するうえで必要なものを過不足なく調達するにはかなりの予算を確保しなければならないですが、個人で起業するときだけでなくフランチャイズを利用するときにも全て自費で支払うことになります。開業コストの中でも大きな割合を占める場合が多く、一つ一つの価格を少しでも下げる工夫をするのが肝心です。

ただ、フランチャイズの場合にはかなりのものが指定されてしまい、フランチャイザーを経由するか、指定の業者から購入しなければなりません。この目的として最も大きいのは実は開業コストを下げることだというのは知っておいたほうが良いでしょう。

個別指導塾を開くためには例えば机や椅子はどうしても必要なものです。絶対に買わなければならないものであれば、簡単に好きな数だけ調達できるようにしたほうがオーナーとしてはスムーズに開業できます。開業サポートの一環として必要なものはその数だけ依頼すれば手配できるようになっていることが多いのです。

このような備品は本部が提携している業者から手配することになりますが、他の加盟店もその業者から買っています。大口の買い手として契約が成立していて、定価よりも安く手に入れられるようになっているのが一般的です。

品質も一定以上の水準になっているので安心でき、オーナーが安物を選んで失敗してしまうこともありません。ただ、あまり高額なものを選んでしまうと元も子もなくなってしまうでしょう。そのため、フランチャイザーのほうも商品を厳選して提供しているので、驚くほどに高いものを買わされてしまうことはないのが一般的です。

 

ブランドバリューを高めるための指定も多い

フランチャイザーによってはかなり高い備品を購入するように指示する場合もあります。指定をする目的としてもう一つ大きいのがブランドバリューを高めることだからです。ブランドで統一のカラーを使っていたり、ロゴを入れた机や椅子を使用していたりする場合には加盟する限りは使わなければならない場合がほとんどでしょう。

最もよくあるのが教材で、講師が授業に使うのに役立つさまざまなアイテムをまとめて購入させられることになることもあります。一つ一つの価格は安くても数が多いので合わせるとかなりの金額になるケースも少なくありません。講師の研修でもその教材を使った指導を教わる場合が多いので買わざるを得ない状況に立たされます。

また、教室の数が多くて同時に指導するケースがよくある場合にはその数だけ教材を買わなければならないでしょう。高額の支払いを求められてしまうケースとして多いのは教材が代表例なので、契約するときにはどのくらいのコストになるかを確認しておくのが大切です。

ただ、ブランドバリューを高めるために指定されている備品が全て高いというわけではありません。中には既製品を安く購入してロゴマークをプリントしてあるだけのものや、ただブランドカラーのものを購入しなければならないだけでもともとの単価は安いものもあるのです。そのため、ブランドイメージを反映しているようなものは高くてひどい出費をさせられているとは限りません。何を買わなければならないかは契約の時点で知らされるので、きちんと内訳がわかる表を作ってもらって内容を確認しておきましょう。

 

契約の中に記載されていなければ断れる

フランチャイズ契約をすると、開業サポートをする流れの中で自然に備品を買わされてしまっていることがよくあります。教室や講師室を作らなければならないという気持ちが先行してしまって、全てフランチャイザー任せになってしまうケースも少なくありません。

ただ、このリストにあるものは本部のほうで手配しますので精算をお願いしますといった話があったときに、そのまま鵜呑みにして買ってしまわないほうが良い可能性もあります。契約の中に特に記載されていなければ断ることもできるからです。

厳密さもよく考えてある契約書の場合には開業の際や経営中に本部が調達してオーナーが支払いをするものが明記されています。その他、本部が指定するものといった形で実質的にはあらゆるものの指定を受けてしまうリスクがある形で記載されていることもあるでしょう。

ただ、はっきりと個別に物品名が記載されているなら、それ以外のものは自由に手配することが可能です。また、その他という括りがあったとしても、名称がはっきりと書かれていないものであれば買いたくないと申し出て交渉することはできます。安いなら買うけれど高いなら買いたくない、すでにそろっているから追加で購入する必要がないなどといったケースでは交渉してみたほうが良いでしょう。

具合的にどのようなケースで交渉が成立しやすいかも知っておくと役に立ちます。個別指導塾に使う物件を手配している段階で居抜き物件を選ぶケースもあるでしょう。この場合には安く机や椅子などを引き取れる仕組みになっていて、すでに必要なものの大半がそろっていることも稀ではありません。居抜き物件で開業するのを本部が許可しているのなら、状況を説明すれば指定品を買わないで済むことがあります。

同様に今までは個人で塾経営をしていたのでほとんど必要なものは自分で持っているから買うと無駄になってしまうというときにも交渉の余地があるでしょう。ただ、どちらの場合でもブランドバリューを高めるためのデザインにしてある備品については買わされてしまうのが通例です。

また、教材についても代替可能なものがあれば買わずに済むこともあるものの、そのブランドのオリジナル教材については買うことになるでしょう。どのようなケースでもまずは話を切り出してみないとわからないので、契約書を参照して十分に確認をしたうえで買わずに済ませられそうなら問い合わせてみるのが肝心です。

 

個別指導塾をフランチャイズで開業するときには備品の調達をサポートしてもらえます。基本的にはフランチャイザーが提携している業者から安く購入できるシステムを整えてくれているので、開業コストを安くするのに役立つでしょう。

ただ、ブランドバリューを高めるために統一的に使用しているものや、オリジナルの教材などは高くても買わなければならないのが一般的です。

契約書に記載されていないものであれば買わないで済む場合もあるため、疑問に思ったら本部に問い合わせて交渉してみましょう。居抜き物件を使用するときや、自前で備品がすでにそろっているようなときには特に有効な方法なので、安直に言われた通りに買ってしまわないようにするのが大切です。

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